開国ジャパン

2012年度の新卒学生のグローバルへの意識調査が行われました。近年、海外志向の学生が少ないと言われていますが今回の調査結果ではどのような結果が得られたのでしょうか？

開国ジャパンでもスタッフ募集に協力させていただいた、Japan Expoから早3ヶ月。「クールジャパン」構想に基づいて日本製品を海外へ向けて販売する際のロゴが確定しました。

東南アジア諸国から来日した看護士が、語学の壁に阻まれて試験に受からず帰国するケースが多いそうです。

日本全体のグローバル化への取り組みはまだ始まったばかりですが、就職難に加え、企業のグローバル化が加速してきている現状を受けて、留学を目指す若者が増えてきているようです。

昔から日本人のコミュニケーション力・発言力の低さが問題視されています。以下は「国際経済社会の中でプレゼンスが低下している日本の国際競争力を再び向上させるために何が求められるのか、何をなすべきなのか、2020年に向けた日本のビジョン、ストラテジー、アクションについて検討する。」という目的で活動しているVISION2020…

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「グローバル人材の育成」というものが急務であることは、ようやく日本でも認識されつつありますが、お隣の中国と韓国では、実際に熾烈なグローバル教育競争が繰り広げられていると、日経ビジネスONLINEは伝えています。

「グローバル化」に伴い「グローバル人材」の育成に力を入れている企業も多いとは思いますが、その現状と、そもそも「グローバル人材」には何が求めらているのかについての調査結果が発表されました。以下は従業員数500名以上の企業にて、総務・人事・経営企画部門に所属する30～59歳のグローバル人材育成担当者202名を対象に、意識調…

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以前紹介した、サッカー日本代表GK川島選手が発起した「Global Athlete Project」を言語面でサポートする取り組みが始まりました。

 企業が求める人材がグローバル化しているのは開国ジャパンでも数多く取り上げていますが、企業が求める人材と、日本の教育機関が育てる人材との乖離が大きくなることで、臨界点が近づいているとアゴラは伝えています。

 　大阪府では高校生の英語力を伸ばすことを目的に「使える英語プロジェクト」事業を今年度から実施しています。しかし、肝心の外国人講師派遣の英語力が乏しく業務を外された講師がいるとYOMIURI ONLINEは伝えています。　

震災の影響で、グローバル企業であるマイクロソフトのサポートに影響が出ました。 世界中に支社を持つマイクロソフトですが、日本の顧客企業が電話でサポートを受ける際に日本語でのサポートを希望し、時差のないインド・中国では日本語によるバックアップ対応ができなかったとITmedia +D PC USERでは伝えています。

楽天とユニクロが社内公用語を英語と制定してはや1年。グローバル人材への関心度が高まる中、広告代理店大手の博報堂が、全社員の1割今日にあたる400人をグローバル人材として育成する方針であるとAdverTimesが報じています。

  開国ジャパンの考えるグローバル力でも１つの軸と定義されている「言語」。 転職・求人サイトのDODAでは、「語学力を求める新規求人数」が2010年1月と比べ、現在では859倍になっていると報じています。